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2020/04/22
Kaizen Platform、外出自粛やリモート対応などで活用が限定される店頭パンフレット・カタログを動画化し、デジタルでの販促をサポートする「パンフレット・カタログの動画化キャンペーン」を開始
新型コロナウイルス対策支援の第四弾として、デジタルを活用した販促を支援

株式会社Kaizen Platform(本社:東京都港区、代表取締役:須藤 憲司、以下 Kaizen Platform)は、新型コロナウイルスの影響拡大による外出自粛によって活用が限定される店頭の紙パンフレット・カタログを「1本8万円~」で動画化し、デジタルチャネルでの活用を促進する「パンフレット・カタログの動画化キャンペーン」を2020年4月22日〜5月31日まで(発注期限)の期間で実施します。
店頭で眠ってしまっているパンフレット・カタログから、低コスト・短納期でクオリティの高い動画を制作することで、デジタル上での販促(WEBサイトへの掲載・メルマガでの配信・公式SNSへの投稿等)に活用していただけます。

事例)リクナビNEXT様パンフレット動画化事例

<お問い合わせ先>
https://ja.kaizen-ad.com/index.html#contact_us

第一弾「営業資料の動画化キャンペーン」について:
https://about.kaizenplatform.com/ja/press/news/2020-04-02-kaizen-sales/

第二弾「FAQ・マニュアルの動画化キャンペーン」について:
https://about.kaizenplatform.com/ja/press/news/2020-04-08-video-campaign/

第三弾「採用向けコンテンツの動画化キャンペーン」について:
https://about.kaizenplatform.com/ja/press/news/2020-04-15-kaizen-video-for-recruit/

動画を活用した販促のデジタルシフトで、全体予算を増やさず顧客リーチを拡大

新型コロナウイルスの影響による外出自粛/自宅待機が拡がり、店頭で配布、設置をしていた紙のパンフレット・カタログを販促に活用できない状況となっています。今後影響がさらに長期化することを鑑みると、店頭以外でも「お客様に商品の価値や魅力を届ける」新たな方法を早期に確立することが求められます。

Kaizen Platformはこのような背景を受け、既存のパンフレット・カタログのデータから低コスト・短納期で動画化を行うことで、デジタルチャネルでの販促活動をサポートする「パンフレット・カタログの動画化キャンペーン」を実施します。

制作した動画素材は、WEBサイトへの掲載・メルマガでの配信・公式SNSへの投稿等、デジタル上の様々なチャネルですぐに活用できます。また、これまで紙のパンフレット・カタログの制作・配送に費消していたコストを動画制作・デジタルチャネルでの活用に切り替えることで、全体の予算を増やすことなく販促のデジタルシフトを実現し顧客リーチを拡大できます。

企業の動画活用をトータルでサポートする「クラウド動画制作チーム」を提供

新商品の追加や新キャンペーンの開始が定期的に行われる中で、販促活動に動画を活用していく上で、ハードルは大きく2つあります。

『コスト』: 定期的に更新・追加される情報やコンテンツに対して、毎回動画を制作することでコスト負担が大きくなる
『企画・制作指示』: コスト抑制のためセルフサービス型の動画制作サービスを活用すると、動画の企画・制作指示などオペレーションコストが発生し担当者負担が増加する

Kaizen Platformではこれらの課題を解決するため、低コスト・短納期でクオリティの高い動画を制作できるサービスを提供すると共に、動画の企画〜ディレクション/制作指示〜制作〜活用支援までをトータルで支援する 『クラウド動画制作チーム』 を提供します。

株式会社Kaizen Platformについて

会社名 株式会社Kaizen Platform
設立  2017年4月 (2013年8月創業の米国法人Kaizen Platform, Inc. から事業譲渡)
代表者 代表取締役 須藤憲司
URL https://kaizenplatform.com/
所在地 東京都港区白金1-27-6 白金高輪ステーションビル 10F
事業内容

企業の事業に合わせて最適なデジタルトランスフォーメーション(DX)を支援するためのクラウドプラットフォームサービス「Kaizen Platform」と、動画クリエイティブをデータドリブンに分析しスピーディーに改善する、5G時代の新しい動画クリエイティブサービス「Kaizen Ad」を開発・提供しています。

本件に関する報道機関からのお問い合わせ

担当 株式会社Kaizen Platform PR担当宛
Email press@kaizenplatform.com
TEL 03-5909-1151
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